良いパフォーマンスを引き出す
職場環境を作るハラスメント研修

このような課題・ニーズにお応えします

  • ハラスメント事案がコンプライアンス管理上、リスクであることを認識統一できていない。ハラスメントに対する認識に個人差があり、水面下で危険な状態かもしれない。
  • 正しいコミュニケーションとハラスメントの線引きができていない。日常の挨拶、声のかけ方、電話やメールなど、あらゆるタイプのコミュニケーションに緊張感が漂う。
  • ハラスメントにならない効果的なフィードバックスキルに、ばらつきがある。部下への指導や指示の際に、上司が遠慮したり、逆に威圧的になっていることに気づけていない。

研修の目的

良いパフォーマンスを引き出す
職場環境を作る

セクハラ、パワハラ、モラハラなど、昨今○○ハラスメントという言葉をよく耳にします。
一方で、言葉のイメージだけで「部下を叱ってはいけない」「この行動はやってはいけない」と判断をして、 職場の人間関係がぎこちないものになっていませんか?
ジェイックのハラスメント研修では、 正しい知識を伝え、組織全体で統一の判断軸を持って良好な職場づくりができるよう支援いたします。

ハラスメント研修の特徴

ハラスメントの定義を基礎から学び、統一の見解を学ぶことができます

ハラスメント事案は、組織として抵触しないよう遵守したい重要事項です。各々の知識で判断しないよう基礎から学び、判断軸を統一します。

ケーススタディやロールプレイングを通して、当事者の気持ちを理解します

座学で知るだけでは、ハラスメントの判断軸は理解できません。ワークを通して「ハラスメントを受ける側」の気持ちを理解することが重要です。

ハラスメントに対して組織が一丸となって体制、対策を取るきっかけを作ります


当事者同士の問題で留まらせてしまうのではなく、組織全体で、ハラスメントを生まない職場づくりにしていくことの重要性を理解できます。

こんなお悩みありませんか?

ハラスメントを恐れるあまり、管理職がメンバーの指導に腰が引けている…

ハラスメントにならない、効果的な部下指導のためのコミュニケーション法をお伝えします!

「ハラスメント」になる場合、ならない場合を学び、正しいコミュニケーションとハラスメントの線引きをすることが大切です。

声のかけ方、電話やメールなど、部下指導のコミュニケーションに対応したロールプレイングを実践して、当事者の気持ちを理解しましょう。

ハラスメントにならない効果的なフィードバックスキルに、ばらつきがある。

ハラスメントに対して組織が一丸となって体制、対策を取るきっかけを作ります。

組織としては、ハラスメントへの恐怖から、正当な指導や規律の維持がなされなければ、中長期的に大きな問題が生じてしまいます。

だからこそ、ハラスメントを防止すると共に、上司や管理職が萎縮しないようにハラスメントに関するきちんとした知識を身に着け、ハラスメントの基準や事例等に関する教育を実施していくことが重要です。

カリキュラム例

所要時間:約6時間

ハラスメントの基礎知識

  • ハラスメントとは?
  • ハラスメントリスクとは?
  • ハラスメントリスクに対応する意義

セクシャルハラスメント

  • 「セクハラ」になる場合、ならない場合
  • セクシャルハラスメント問題の概観

パワーハラスメント

  • 「パワハラ」になる場合、ならない場合
  • パワーハラスメント問題の概観

ハラスメントのない組織づくりのために

  • 経営理念から、あるべき姿を考える
  • ハラスメントを防止するために
  • 自らの傾向を知る

ハラスメントを起こさない部下指導を考える

  • 効果的な部下指導のためのコミュニケーション法
  • ハラスメント発生時の対応ポイント

実践演習:ロールプレイング

まとめ(課題説明、質疑応答)

開催地講師派遣型なので全国対応可
期間1日間
総研修期間約6時間

受講者の声

今日まで、ハラスメントに対しての正しい知識を持っている従業員は少なかったと思います。基礎や定義を教えていただくことで、いつで誰にでも起こりうる問題だと再認識できました。

日頃から営業所内での関係・環境づくりを行っていくことで、問題になる前に相談しやすい風通しのよい職場にしていく事や、部下への指導方法などを改めて見直させていただきました。

今回の研修を自身がしっかりと理解し、メンバーにも理解してもらう必要があると思います。そして、モラルの判断軸を組織で合わせていく必要があると感じました。

講師紹介

堀口 園生

チームマネジメント経験から、 現場の課題解決・成果にこだわった指導を得意としています

梶田 貴俊 

自らの中小企業経営の経験から、“経営者の悩み”と“中小企業経営における課題”の解決を支援します。